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2014年8月 6日 17:43
こんにちは横浜市金沢区の肩こり・成瀬整骨院のスタッフです。感染症の関連法規について以下参考として引用します。
今日の治療方針
私はこう治療している
総編集 山口 敬 北原光夫 福井次矢
TODAY'S THERAPY 2010 医学書院より引用
感染症 最近の動向
藤田次郎 琉球大学大学院教授・感染病態制御学
関連法規
1.感染症法の見直し これまでインフルエンザ(H5N1)を指定感染症に指定していた「インフルエンザ(H五N一)を指定感染症として定める等の政令」(2006年6月12日施行)が廃止され、鳥インフルエンザ(H5N1)が2類感染症に追加されるとともに、新型インフルエンザの発生に備え、新たに「新型インフルエンザ」および「再興型インフルエンザ」からなる「新型インフルエンザ等感染症」という分類が創設された。
「新型インフルエンザ等感染症」創設に伴う類型の整理として、鳥インフルエンザ(H5N1)は、トリからヒトへの感染で致死率の高い重篤な感染症であり、ヒトからヒトへ感染が拡大するヒト型に変異する可能性が想定されている。さらに、現時点では家族内など限定的であるが、ヒトからヒトへの感染事例も報告されていることなどから、患者および疑似症患者を入院させることで他者への感染を防ぐため、入院措置が可能な2類感染症に位置づけられた。なお、4類感染症として位置づけられている「鳥インフルエンザ」から鳥インフルエンザ(H5N1)を除くとともに、5類感染症である「インフルエンザ」から鳥インフルエンザのほか、新型インフルエンザ等感染症を除くことが明示された。
新型インフルエンザ等感染症の病原体は、ヒトに対する病原性および生命・健康に対する影響がH5N1やH2N2と同等であると考えられることから、H5N1やH2N2と同様、4種病原体として位置づけられ、取り扱いの施設基準、保管等の基準が適用される。
また2008年1月1日から麻疹、および風疹が全数報告疾患となった。
保険適用・診療報酬
2008年6月にグレースビットが発売された。また2008年10月にゾシン注が発売された。さらにHIV感染症の治療薬として、この1年間で本邦でも既存薬と異なる作用機序をもつ2系統の薬剤〔インテグラーゼ阻害薬(ラルテグラビル)、CCR5受容体拮抗薬(マラビロク)〕と従来のカテゴリーに属する新規抗HIV薬が2種類〔プロテアーゼ阻害薬(ダルナビル)、非核酸系逆転写酵素阻害薬(エトラビリン)〕が承認された。
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2014年8月 5日 17:41
こんにちは横浜市金沢区の変形性膝関節症・成瀬整骨院のスタッフです。感染症の注目の臨床試験について以下参考として引用します。
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TODAY'S THERAPY 2010 医学書院より引用
感染症 最近の動向
藤田次郎 琉球大学大学院教授・感染病態制御学
注目の臨床試験
残念なことではあるが、抗菌薬の臨床試験そのものは著明に減少してきている。現在、グレースビットの単回投与、ジスロマック注、クタビット注の治験が進行中である。また抗インフルエンザウイルス薬の治療が進行中である。
ガイドライン
以下にいくつかのガイドラインに関する話題を紹介する。
1.院内肺炎診療ガイドライン 米国の胸部学会/米国感染症学会(ATS/IDSA)院内肺炎ガイドラインの初期治療のアルゴリズムでは、初期に耐性菌を疑う場合はブルードスペクトルな抗菌薬を投与し、を行うとある。また、ATS/IDSA院内肺炎ガイドラインでは、後々にde-escalartionを行うためにBAL(bronchoalveolar lavage:気管支肺胞洗浄)やPSB(protected specimen brush:気管支鏡プロテクトブラシ)を実施して、良質な下水道由来の検体を採取するよう推奨しているが、日本の多くの施設ではこれらによる検体採取は行っていない。また、同ガイドラインでは起炎菌同定のために定量培養を行うよう推奨しているが、検査部門が外注化されている施設が多い日本においては、これらを行うことは不可能であるという背景がある。
院内肺炎の死亡率の低い日本において、米国と同じ院内肺炎の定義を用いて、同一の検査、同一の抗菌薬投与など、米国のガイドラインをそのまま日本で活用するのは困難であることから、日本呼吸器学会の院内肺炎診療ガイドラインではde-escalartionを行うために、良質な検体であれば喀痰培養でも同定は可能とし、しかも定量培養は行わなくともよいという方法を選択した。また、重症度分類についても、日本の使用実態調査で得られた千数百例の解析を参考にして、死亡率に応じて、A群(軽症群)、B群(中等症群)、C群(重症群)に群分けを行っている。抗菌薬選択に関して具体的に示すとともに、日本の投与量は往々にして不十分である場合が多いため、PK/PDを考慮して十分量投与を行うよう推奨している。
2.HIV/AIDS診療に関するガイドラインの推奨薬の動向 2008年11月に改定された最新の米国保健会社福祉省ガイドラインではバックボーンである核酸系逆転写酵素阻害薬はテノホビル/エムトリシタビンのみが第1選択薬となった。キードラッグでは非核酸系逆転写酵素阻害薬はエファビレンツのみが、プロテアーゼ阻害薬ではアタゼナビル、ダルナビル、ホスアンプレナビル、ロピナビルのすべてが、リトナビルでブーストするレジメンが第1選択薬として推奨されている。
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2014年8月 4日 17:28
こんにちは横浜市金沢区の骨盤矯正・成瀬整骨院のスタッフです。感染症の治療について以下参考として引用します。
今日の治療方針
私はこう治療している
総編集 山口 敬 北原光夫 福井次矢
TODAY'S THERAPY 2010 医学書院より引用
感染症 最近の動向
藤田次郎 琉球大学大学院教授・感染病態制御学
治療
薬物療法
第4の抗MRSA薬としてリネゾリドが承認されたことを機会に、2007年3月に、日本感染症学会および日本化学療法学会が合同で「抗MRSA薬使用の手引き」を作成した。その後、抗MRSA薬の4薬剤のうちアルベカシン(arbekacin:ABK)の1日1回投与が承認されたことを機会に、改訂版が作成された(2008年8月)。ABKの新規の用法・用量ならびに、現在までに寄せられた意見を参考に作業を進め、初版と同様にMRSA感染症の治療にあたって基本的な考え方をまとめている。
また抗HIV療法の開始時期に関して、2008年に欧米で発表されたHIV診療ガイドラインはCD4数を従来の200/mm3未満から350/mm3未満に引き上げており、世界的に早期治療が趨勢となっている。これはAIDSの発症リスクを回避するだけでなく、HIVに長期曝露されることが、脳、心・血管系、腎および肝などの臓器障害を引き起こすことが明らかとなったことによる。また2008年7月にはLancet誌にHAART(highly active anti-retro-viral therapy)開始時の年齢およびCD4数と平均余命の間には正の相関があることが報告され、早期治療の優位性はほぼ確立した。その他の治療開始も絶対的適応として、CD4数にかかわらず妊婦、HIV腎症、およびHBVの治療を要するHBV/HIV重複感染者が挙げられている。
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2014年8月 3日 17:26
こんにちは横浜市金沢区の腰痛・成瀬整骨院のスタッフです。感染症の疾患、診断法について以下参考として引用します。
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総編集 山口 敬 北原光夫 福井次矢
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感染症 最近の動向
藤田次郎 琉球大学大学院教授・感染病態制御学
疾患
注目される疾患として、成人における百日咳の流行がある。現在、百日咳患者は、感染症法5類定点疾患として、全国約3,000か所の小児医療機関より届けられた報告に基づいて疫学データとしているものの、小児領域外の発生状況については詳しく把握ができていない状況にある。このような背景から、国立感染症研究所感染症情報センターは「百日咳発生データベース」を構築し、全国の医療機関に百日咳の登録を依頼している。
また同様に、成人麻疹の流行についても社会問題となっている。2012年の麻疹撲滅を目指して、2007年12月に感染症法に基づく「麻疹に関する特定感染症予防指針」が告示され、感染症発生動向調査において5類感染症の定点報告であった麻疹と風疹は、2008年1月1日より全医師に届け出が義務付けられる全数報告に変更された。当面、麻疹患者は臨床診断例、検査診断による修飾麻疹を含み、風疹患者も臨床診断例を含む。また、2008年4月1日より5年間の期限付きで、3期(中学1年生)および4期(高校3年生相当年齢の者)に、予防接種法に基づく定期接種(原則として麻疹風疹混合ワクチン)が開始され、1-4期すべてで接種率95%以上を達成することを目標としている。
診断法
診断法としては、さまざまな感染症領域で迅速診断が適応されている。特にインフルエンザを中心とした迅速診断法の進歩・普及は著しい。遺伝子診断においても、インフルエンザウイルスのタミフル耐性とノイラミニダーゼ遺伝子変異との関係が明らかにされ、臨床レベルでも活用されつつある。
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2014年8月 2日 17:24
こんにちは横浜市金沢区の肩こり・成瀬整骨院のスタッフです。学会でも主なトピックスである感染症について以下参考として引用します。
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感染症 最近の動向
藤田次郎 琉球大学大学院教授・感染病態制御学
学会でも主なトピックス
感染症の領域で現在、世界で最も注目されているのが、新型インフルエンザであろう。新型インフルエンザは、毎年流行を繰り返してきたインフルエンザウイルスとは表面の抗原性が全く異なる新型のウイルスが出現することにより、およそ10-40年の周期で発生する。ほとんどの人が新型ウイルスに対する免疫を持っていないため、世界的な大流行(パンでミック)となり、大きな健康被害とこれに伴う社会的影響をもたらすことが懸念されている。このため、「新型インフルエンザ及び鳥インフルエンザ等に関する関係省庁対策会議」(以下、関係省庁対策会議)では2005年12月に国の取り組みと対策を明記した新型インフルエンザ対策行動計画を策定し、その後も最新の科学的知見を取り入れ、見直しを行っている。
日本感染症学会は、新型インフルエンザ対策行動計画を踏まえた各種対策についての具体的な内容、関係機関等の役割などを提示し、国民各層でのさらなる取り組みを推進するため、これまで関係省庁対策会議および厚生労働省において策定されていた新型インフルエンザにかかる各種ガイドラインを整理し、1つのガイドラインとしてまとめている。
ただし本当に多数の死者が出るか否かについては議論が多い。実際にアジアかぜ、香港かぜ、およびソ連かぜのいずれも新型インフルエンザであるものの、スペインかぜに比較して、死者は漸減している。この要因として、医療の進歩がパンデミックを抑えていると理解するのが自然と考える。
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